夜の下紅葉（したもみぢ）を描きました。
すぐ近くのマンションにある紅葉で、
同じ樹木の上の方は緑のままなのに、下の方は紅葉になっているモミヂです。
このような紅葉をどう呼ぶのか分からないので調べましたら、
AIから回答があり、特定の名称で呼ばれることはないが、
一般的には「下紅葉（したもみぢ）」という言葉が「古語」として存在する、と。
しからばと、古語辞典を引っ張り出し調べたら、「したもみぢ（下紅葉）」の項目があり、
意味は、“下葉のもみじ、紅葉した下葉”とありました。
（“ぢ”と“じ”を使い分けているようです。下葉は幹や枝の下の方にある葉。）
次の歌が例歌（新古今集）として出ていました。
下紅葉かつ散る山の夕時雨 濡れてやひとり鹿の鳴くらむ
“下紅葉かつ”の“かつ”は、“色づくその一方で”とあり、
紅葉、時雨、鹿のとりあわせは和歌の定型とも。
また別のネット情報によれば、“濡れてやひとり”は、のちに、“制詞”として模倣が禁じられた秀逸の句だとか。
どうやら紅色だけの紅葉とは一味違った風流なところがあるようです。
ところで肝心の絵としては、前々から描きたいとは思いつつも、ややこしそうで躊躇していました。
そこを今年チャレンジしてみました。
何と言っても、紅色だけと違って補色関係にある緑との組み合わせが面白く。
ただ補色関係という両極の色ですが、パレット上で混ぜると黒っぽいグレーになってしまいます。
葉の部分では混色しないようにしながらの作業でした。
逆にバックの黒には墨を使い、深みを意識したつもりであります。
描くにあたってはpixta.jp様の写真も参考にさせていただきました。
【補記1】
高市首相、順調なスタート
高市内閣がスタートしました。
就任早々のトランプや習近平との会談など、その外交日程において、
高市首相の堂々として自然体あふれる振る舞いが世界に発信され、
まずは見事なスタートでした。
前任の石破氏があまりにも酷かったので、その格差が強調されているところもありますが、
それを差し引いても素晴らしいことだと思います。
前にも記しましたが、
首相には、日本や国民のためご自分で練りに練り上げた諸政策を、
己の信じるところに従い、今度は総理として諸組織に働きかけそして動かし、
着実に実行に移していただきたいと思います。
【補記2】
[ユダヤの行動原理とこれからの日本]
を続けております。
八十五翁の、あくまでボケ防止（すでにing）のための自分の勉強です。
本日も長くなりますがお許し下さい。
・・・全体目次・・・
（一部過去記事を簡略化して表現）
第１章 【古代】古代イスラエルの誕生
第２章 【中世～近代】キリスト教国家群からの迫害受け・寄生・活躍
第３章 【近代】ロスチャイルド家の登場によるユダヤの世界規模で活動開始
第4章 【近代】ロックフェラーの登場 二つの巨大財閥による世界支配
第5章 【近代】ショア―（ホロコースト）等によるユダヤ民族存亡の危機
第6章 【現代】新生イスラエル国家の成立と中東の混迷
第7章 【現代】WWⅡ後 ロスチャイルド、ロックフェラーそして中国共産党
第8章 これからのユダヤと日本
・・・（全体目次終わり）・・・
現在考察中の『第7章』の目次は、
第7章 【現代】WWⅡ後 ロスチャイルド、ロックフェラーそして中国共産党
第1節 覇権国家としてのイギリス・・・既述
第2節 アメリカ大統領と両財閥 ←今ここ
第1款 通貨発行権を巡る国際金融勢力とアメリカ大統領・・・既述
第2款 国際金融勢力によるグローバリズムの台頭とこれへの反発
《東西冷戦体制の作為・支配》・・・既述
《プレトンウッズ体制》・・・既述
《ニクソン・ショック》・・・既述
・・・既述（ブッシュ（父））
・・・今回（クリントン）
・・・次回（ブッシュ（子））
《グローバリズムへの反発》・・・・・・次々回以降
・・・略・・・
なお、グローバリズムなどの用語の意味は、 自分は次のように理解して進めています。
林 千勝氏はグローバリストたちが目指す「新世界秩序」とは、
「国際金融資本家らが展望している世界を、
政治的、経済的、文化的に牛耳る一元的な支配体制であり、
国・民族・伝統・歴史・家族等々に価値を認めない。
それは無い方がいい、という一元的な人類支配の秩序である」
（「統治者：フィリップ・ドルー」（林千勝著））とされています。
更に馬淵睦夫氏は、「『国境を無くし、世界を統一する』とする思想である」
と言い切っておられます（「反グローバリズムの逆襲が始まった」（馬淵睦夫著））。
また、「グローバリズム」とは、上記のような“主義・思想” をいい、
「グローバリスト」とは“主張・活動する人”をいい、
「グローバリゼーション」とは“拡大すること（過程）”をいう言葉として
拙論を進めさせていただきます。
・・・本日の本論に入ります・・・
・・・以下、小目次・・・
[冷戦後のロスチャイルド・ロックフェラー家の相克]
[政権発足早々の政権内クーデターでロックフェラー主導に]
[ITバブルとアジア通貨危機]
[巨大な武器輸出国家に]
[NATOの東方拡大の始まり]
[中東政策]
[対中国政策]
[クリントンとロシア・オルガルヒ]
[冷戦後のロスチャイルド・ロックフェラー家の相克]
（以下本項、主に藤井昇（厳喜）氏著「ロスチャイルド対ロックフェラー」に依る）
冷戦終結、湾岸戦争とアメリカ一極支配の世界が形成されていくなか、
国際金融勢力の雄 ロスチャイルド家とロックフェラー家相互の主導権争いも続けられていた。
そもそも論であるが、アメリカはイギリスの帝国主義支配やロスチャイルド家支配を嫌って生まれた国である、と。
しかしイギリスは、ロスチャイルド＝モルガン金融枢軸を中心に経済的にアメリカを支配しようとしたばかりでなく、ロスチャイルド系支配のマスコミ・コネクションを通じてアメリカ人に対英コンプレックスを植え続けてきた（ビートルズ、ローズ奨学金）。
WWⅠもWWⅡもイギリス（兄）とアメリカ（弟）の間の骨肉の争いでもあった、と。
アメリカは意識しようがしまいが、二つの世界大戦でもイギリスが敗戦の瀬戸際に追い込まれて、借金漬けになり、土下座して頼みにくるまで参戦しなかった。
アメリカは、ヨーロッパではドイツを当て馬にしてイギリスを叩かせ、
アジアでは日本を当て馬にしてイギリスを追い出し、大戦後はその一部を獲得した。
米ソ冷戦の終結後の世界再編では、イギリスの利権のうち、シンガポール、マレーシアなどの利権はアメリカの手中に落ちることになる。
シンガポールはイギリスにとってWWⅡ後も貴重な東南アジアの戦略拠点で、それまでアメリカ大統領の入国は認められていなかったが、1,992年1月、ブッシュ大統領が歴史上初めて同国を訪問した。アメリカが同国を抑えたことの確認であった、と。
それまでイギリス・ロイヤル・ダッチ・シュル（ロスチャイルド系）をはじめイギリスの強い影響下にあったマレーシアもアメリカからの働きかけにより、1,994年2月には、マレーシア政府として、「すべての政府調達や公共事業からイギリスを排除する」旨を発表した。
あわせて米軍も同国での補給・修理ができるようになった、と。
湾岸戦争のクウエートを巡ってもイギリスとアメリカの争いの側面がある、と。
もともとクウエートはイギリスがアラブの族長をおだてて無理やりイラクから分離独立させた国だったが、アメリカ主導での湾岸戦争ではクウエートの復興もアメリカが総元締めとなり、クウエートの利権はイギリスからアメリカに移ってしまった、と。
一方でこれらの動きは両雄の接近・妥協も生んだ、と。
代表的な例がエクソン（ロックフェラー系）とロイヤル・ダッチ・シェル（ロスチャイルド系）（1,993年）である。
このように冷戦直後の時点では、ロスチャイルド家とロックフェラー家双方が、
激しくつばぜりあい・・・それもロスチャイルド系権益にロックフェラー系が食い込む形での・・・を繰り広げるなか、
ブッシュ再選にクリントンが挑む大統領選挙が行われた。
ブッシュは湾岸戦争には勝ち、新世界秩序づくりを目指すが経済政策で躓くことになる。
ブッシュの経済発展パターンは、第三世界（北米メキシコ・中東パレスチナ・中国）の近代化を達成し、これらの新たな市場をテコとして世界経済、引いてはアメリカ経済、なかんずく雇用問題を解決しようとするものだった。
ところが大統領選挙では、ブッシュのこの第三世界に親和的なグローバリズムがアダとなる。アメリカ国民の多くに“これらの地域の人たちに、自分たちの職を奪われるのではないか”との失職不安を募らせることとなったからである、と。
加えて、中東和平で尽力していたブッシュ政権は、アメリカが提示する和平案にイスラエルが応じないため、選挙直前にイスラエルへの信用保証（100億ドル）をアメリカが行うことを拒否し、反シオニストの立場を鮮明にした。
このため、ロスチャイルド系としては、イスラエルに圧力をかけるブッシュを、
何としてでも落選させるため、同系紐付きのクリントンを担いだ。
選挙戦表向きのPRテーマは前述の“失職への恐怖”で、同系が支配するメディア（ニューヨークタイムズ、ワシントンポスト、ABCテレビ、CBSテレビなど）総動員での攻勢を仕掛けた、と。
また広瀬 隆氏によれば、クリントンは選挙戦でハリマン財閥のアヴェル・ハリマンの未亡人バメラ・ハリマン女史（選挙キャンペーンの民主党全米議長）からも多額の支援を受けていた、と。
このアメリカの大統領選挙では、ほぼ同時期に行われていたイスラエル国会議員選挙で和平推進派が勝利したこともクリントンに有利に作用した、と。
クリントンは、“自分が大統領になったら、中東政策はすべてイスラエル政府の仰せの通りにする”との白紙委任状をロスチャイルド側に渡していたからである、と。
このようにして1,992年の選挙はクリントンが勝利する。
このクリントン第一次政権では、副大統領のゴアはイスラエル外交無条件支持者であるばかりでなく、国務長官、財務長官、国防長官など主要メンバーもことごとくユダヤ・シオニスト（ロスチャイルド）系の人物で固められた、と。
その陣容のもと、選挙直後時点での同政権の政策は、中東はイスラエル支持一辺倒、
経済政策も一国繁栄主義が濃厚でかつ反中国の政策であった。
[政権発足早々の政権内クーデターでロックフェラー主導に]
これが、政権移行チームができた直後からロックフェラー側の巧妙な逆襲（政権内クーデター）があり、同政権はロックフェラー色一色に塗り替えられていく。
これを藤井氏は“換骨脱胎”と表現されている。
政権主要閣僚のうち、ベンツェン財務長官、アスビー国防長官は1年足らずで交替、
クリストファー国務長官は任期一杯を務めるが、
肝心の「中東和平チーム」はブッシュ政権下のチーム（ロックフェラー系）がそのまま残っていた、と。
上記、クリントン政権ができた直後の一連の現象は、まさに世界的な動きのなかでみた、ロスチャイルド家とロックフェラー家の関係の縮図である。
藤井氏の解説に依れば、
政治分野における政権内クーデターは1,992.11に始まり93.5頃には完成するが、
この動きと両財閥の接近・妥協（93.3公表のエクソンとシェル）.は一致する、と。
ロスチャイルド側からすれば、政権を一旦奪ったつもりが、
あっという間にロックフェラー側に明け渡さざるを得なくなり、
特にロスチャイルド系企業のロックフェラー系企業への接近と妥協は、
クリントン政権発足直後のイスラエル一辺倒の諸政策からの方向変換を加速させ、
中東パレスチナ暫定自治協定調印（93.9）などへと繋がっていった。
[ITバブルとアジア通貨危機]
（本項、主に蔭山克秀著「やりなおす経済史」に依る）
クリントン時代の経済は、IT化の社会資本整備が進み、“ニューエコノミー論”という楽観的な考えが広まった。
製造業（オールドエコノミー）ではなく、ITビジネスなどによって、
経済はインフレなき成長が持続すると考えられ、所謂ITバブル時代に突入していく。
ヘッジ・ファンド（富裕層専門の資金運用会社で欧米、特にアメリカに多い）が跋扈するようになり、1,997年になると為替操作を行った。
まずタイのバーツを買いまくり、バーツ価値が上がり最高値になった頃一気に売りを浴びせ利益を得るやり方で、
タイでは経済成長率が大きく落ち込むなど大混乱を被った。
タイで味をしめたヘッジファンドは、マレーシア、インドネシア、韓国に、
また1,998年にはロシアや中南米諸国にも拡大した。
なかでも韓国は外貨準備を失い、金融危機と景気後退の直撃を受け、
デフォルト直前まで追い込まれ、IMFの介入による経済立て直しを迫られた。
[巨大な武器輸出国家に]
（本項、主に西塚裕一編集「全アメリカ大統領の履歴書」に依る）
アメリカはクリントン時代に武器の輸出額が急増し、巨大な武器輸出国家となった。
冷戦終了後の同政権では大幅な軍事予算の削減が行われ、
アメリカの巨大軍事産業が苦境に陥り、ブラウン商務長官ほか政府主導のもと、
世界中での武器市場開拓に乗り出したからである。
それまでも、アフガン戦争、イラク戦争では対峙する双方にアメリカ製の武器が売られていたが、
クリントン政権もソマリア内戦、コソボ紛争にも関与・介入した。
[NATOの東方拡大の始まり]
ブッシュ時代には“1インチたりとも東方に拡大しない”としていたNATOだが、クリントンン時代になり動き出す。
1,994年には、「平和のためのパートナーシップ」（PFP：NATOへの加盟を望む東欧諸国が入りやすくする協定 ロシアも最終的に同意）を経て、1,999年、ポーランド、ハンガリー、チェコが初めてNATOに加盟する。
NATOの東方拡大の始まりである。
その後も東欧からの加盟は増え続け、ロシアのウクライナ侵攻を招くこととなる。
[中東政策]
ロスチャイルド家とロックフェラー家の和解のもと、
ブッシュ（父）政権の努力でイスラエルとパレスチナは和平へと進み、
その時のTVの前では、仲介者の立役者役をクリントンは演じて見せた。
しかしその後両者は決裂し、2,000年にはクリントン仲介のもと、
アメリカ・キャンプデービッドでの和平会議が開かれるが、こちらも決裂する。
その後も対立は続き、今現在のガザ、ヨルダン川西岸に。
[対中国政策]
大統領選挙直後からのロックフェラー側の逆襲により、同政権の対中国政策も彼らロックフェラー側が期待する“交流拡大”の方向へと大きく動き出す。
天安門事件のあと国家指導者となった江沢民とは、1,993年APECの場での米中首脳会談のあと、江沢民の訪米（97年）、クリントン訪中（98年）など親密さを演出した。
“人権”という条件付きながら、中国の“最恵国待遇”を延期するなど、
江沢民の掲げる「社会主義市場経済」をアメリカとして支持し関与した。
因みに天安門事件で中国が国際的に孤立するなか、1,992年宮沢内閣のとき日本は、
中国からの再三の要望に応じる形で天皇（現在の明仁上皇）が訪中される。
これを契機に中国は国際復帰できることとなったが、中国の対日強硬姿勢が変わることはなかった。
2,001年には中国をWTOにも加盟させ、中国をしてよりグローバル市場へ向かわせる枠組みをつくった。
やがて中国はこの体制を利用して発展、影響力も強め、アメリカをも脅かす存在と化していくが、
そのスタートとなったのもクリントン時代であった。
[クリントンとロシア・オルガルヒ]
クリントン時代には、ロシア・エリツィン大統領との関係において、オルガルヒが台頭した。
クリントン政権は、ロシア・エリツィンが資本主義経済移行に伴い民営化する過程で、
勢いをつけたオルガルヒを黙認するだけでなく自らも利用した。
多くがユダヤ系からなるオルガルヒは、旧国営企業の資産を安価で手に入れ、
エネルギー、食品、軍事産業、マスコミ、金融などで巨万の富を築くとともに、
政治力も兼ね備えた。
クリントンは自らのクリントン財団に対し、このオルガルヒから寄付や高額な講演料などを受け取ったとの疑惑があり批判されている。
のち、プーチンによりオルガルヒは縮小されるが、プーチン・バックアップ勢力として残った。
プーチンによるウクライナ侵攻後、ロシアは制裁を受けるが、これらのオルガルヒはイスラエルなどを介してその制裁からも巧みに免れ、活動を続けているようである。
次回は記事・補記とも12月1日（月）を予定しています。
